AED(自動体外式除細動器)の一般的な耐久年数

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AED設置場所

AEDに使用する電極パッドやバッテリーには使用期限があり、AED本体はこの使用期限が過ぎていないかなど、常に使用可能な状態であるかを判断する自動セルフテスト機能が搭載されています。

セルフテストによってバッテリの容量や電極パッドの接続などが診断され、その結果がインジケータなどに表示されますから、AEDの管理者はこのインジケーターを定期的に見ることで常にAEDを使用可能な状態に保っておくことができるわけです。

しかし、そんなAED本体にも使用期限があります。AEDを一度も使わなかったとしても、また管理者がメンテナンスを怠らず適切に管理していたとしても、他の器械と同様耐久年数があり、これを過ぎるとメーカーが製造した当時と同じ機能・性能や安全性・信頼性を維持できなくなってしまう、つまり壊れてしまう可能性があるのです。

AED本体にも使用期限があります。このページでは耐用年数・耐用期間について詳細を確認していきましょう。

AEDの使用期限=耐用期間について

このようなAEDの使用期限は「耐用期間」と呼ばれ、医療機器の耐用期間については、「医療機器が適した使用環境と維持管理を前提とし、適切な取扱いで本来の用途に使われた場合、その医療機器が設計仕様書に書かれた機能と性能を維持し、使用できる標準的な使用期限」と定義されています。

 

メーカーによって耐用年数が若干違う

メーカー 耐用期間
オムロンHDF-3000 7年
日本光電AED-2100 6年
フィリップスHS1 7年
メドトロニックCR Plus 8年

この耐用期間の定義のもとに、各メーカーはそれぞれの機種に対してその年数を設定しており、例えばオムロンHDF-3000であれば耐用期間は7年、日本光電AED-2100なら6年フィリップスHS1なら7年メドトロニックCR Plusなら8年とされています。機種によって多少違いがありますが、一般的には7年を耐用期間の目安と考えて良いでしょう。この期間を過ぎると前述の通り安全性や信頼性を失うことになり、AEDが人命救助の為に用いられるものであることから鑑みて、耐用期間を過ぎた場合速やかに処分し、新しいものに取り替えるべきであると言われています。

 

企業購入の経費は法定耐用年数関係

一方、AEDを企業で購入し経費として取り扱う場合、「耐用期間」とは別に経理上「法定耐用年数」というものも関係してきます。「法定耐用年数」とは物理的な寿命のことではなく、あくまで減価償却のために税法によって設定されている年数で、例えば自動車の場合法定耐用年数は6年と定められています。

実際にはもっと長く乗れるわけですが、企業側が勝手に原価償却期間を変えることができると自由に節税できてしまうことから、「6年間で費用を負担しなさい」と決められているわけです。そしてAEDの場合、この法定耐用年数は4年となっています。

したがって経費として取り扱う場合、AEDの原価償却期間は4年となります。

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